ブログ紹介：人気大型株FAAMGの売却を進めるミューチュアル・ファンド

私の尊敬するブロガーの記事が更新されていました。掲題の通りで、ミーチュアルファンドのFAAMG売却というのは今週の藤戸レポートとも近い内容ですが、こちらの論調は注意換気の意味の方が強そうです。

▶️人気大型株FAAMGの売却を進めるミューチュアル・ファンド

https://kabukeizainani.blogspot.jp/2017/12/faamg.html

ゴールドマン・サックスのレポートによると、大型株専門のミューチュアル・ファンドはハイテク株を中心とした投資で、今年の成績は２００９年以来最高だ。しかし第３四半期に入ってから、大型株専門のミューチュアル・ファンドは、人気大型株FAAMGの売却を始めている。更に、ミューチュアル・ファンドによって第３四半期に最も売却された６銘柄中の５銘柄はFAAMG株だ。

…続きはブログの中身をご覧ください。



私は藤戸理論に近くこういう事だと思います。

今は世界の流行株の変化期間中。それは決算を向かえる海外ファンドによるポートフォリオリバランスだろう。…推測に過ぎませんが。

藤戸、半導体はヘッジファンドのポートフォリオリバランスやアンワイドによる一時的な弱さ

藤戸さん：
もう一つ重要なのは、11月というタイミングである。ヘッジファンドの解約対応売りについては御伝えした通りだが、12月末はペンション・ファンド（海外年金基金）の決算もある。ちょうどこの時期は日本企業の2～3月に相当
し、決算のランディングを確定するシーズンである。今期だけではなく、来期の運用に備えてポートフォリオのリバランスも行う季節なのだ。

既述の半導体を始めとするハイテクの好調セクターは、株価上昇もあって時価ベースの組み入れ比率は、かなりのオーバーウェイトになっているはずだ。したがって、今年の好調組を売る一方で、不振組を買入れる「リターン・リバーサル」が行われるケースが多い。

米国のS&P500種産業グループ株指数（24業種）を見ると、年初来パフォーマンスのトップは①テクノロジー・ハード＋38.9%、②半導体・同製造装置＋37.4%、③ソフトウェア＋35.8%だが、逆にワーストは①電気通信サービス▲11.1%、②エネルギー▲8.2%、③メディア＋2.6%である。

ちなみにS&P500種は＋18.3%だ（11/30時点）。ところが、過去5日間を見ると、半導体、テクノロジー・ハードがワーストになり、ベストには電気通信サービスが2位に入っている。

低迷を続けたアパレルや百貨店も、足下では良好だ。パウエル次期FRB議長の金融規制緩和発言もあって、銀行、各種金融も好調に推移している（ｸﾞﾗﾌ7）。どう見ても、決算前特有の
「逆転現象」が起こっていると言わざるを得ない。

日本株も同様で、TOPIXの33業種を見ると、年初来のベストは、①その他製品＋39.2%、②電機＋35.2%、③化学＋32.7%である。一方、ワーストでは、①電気・ガス▲1.8%、②不動産＋1.5%、③証券＋2.5%、④銀行＋2.7%だ
った（ｸﾞﾗﾌ8）。ところが、11/27～11/30の期間では、ワーストに電機▲2.5%、その他製品▲2.0%とツー・トップが、そのまま最悪に逆転している。

そしてベストでも、証券が4位＋3.7%、8位銀行＋3.1%、9位電気・ガス＋2.8%の逆転だ（ｸﾞﾗﾌ9）。こうした日米の業種別騰落率の「逆転現象」を見ると、海外ファンドの決算前特有の動きと思わざるを得ない。外国人の日本株売買シェアは7割前後で、影響は甚大だ。

言葉を換えれば、抜群の年初来パフォーマ
ンスを挙げたグロース株を売って、低迷していたバリュー株を買う動きと言っても良い。加えて、「ロング＆ショート」型の運用を行うヘッジファンドは、端的に「半導体・FA買い＝金融売り」のポジションのアンワインド（逆転)を行っている可能性も高い。こうした特有の動きが、「好調組売り＝不振組買い」の歪なトレードに繋がっているものと思われる。

しかし、これはあくまでも季節限定の動きだ。ポートフォリオのリバランスや、ポジションのアンワインドが一巡すれば、株価は再びファンダメンタルズの評価を反映する順な展開となる可能性が高い。

ビットコイン・ベアリッシュシグナル

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一方、20時間前に買いまくったcis
「ビットコインさらに買い増し。これでパンパン。もなコインも買い増ししたよ」

どうなるやら。

宮田ドル円カウント修正

▶️宮田氏、ドル円カウント修正

【ドル/円】
(114.73 円を抜けると 15 年 6 月からのトライアングル上放れ開始)

従来の波動カウントを改め、15 年 6 月(125.86 円)からの(B)波をトライアングル(a-b-c-d-e)と読み替える。

この見方に基づくと、今年 11 月 6 日の 114.73 円からは e 波である。15 年 6 月からのトライアングルは最終局面を迎えている。

114.73 円を上回ると、トライアングルから上放れ開始。(C)波のドル高・円安トレンド入りが示唆される。


信頼のセンチメントインデックスはベアのままですが、確かに114.73を超える様な動きになると逆張り投資家が増えそうな気がするので、ある程度参考にはしたいと思います。ポイントはやはり、インフレ、税制改革なのでは。

週末読書：米、海外マネー還流促す 配当課税廃止で上下院一致(日経新聞)

米上院が2日、税制改革法案を可決し、上下両院は連邦法人税率の引き下げ時期などを巡って最終協議に入る。協議がすんなりまとまるかは予断を許さないが、米企業の重荷だった海外子会社からの配当課税は両院とも廃止で一致。企業が海外にため込んだ2.5兆ドル（約280兆円）もの資金が米国に還流するきっかけとなる。実現すれば、米企業のM&A（合併・買収）や設備投資が活発になりそうだ。

共和党上院トップのマコネル院内総務は2日未明、法案可決後に記者会見し「我々は米国の競争力を高める機会を得た。雇用の海外流出を阻止し、中間層に多大な恩恵が及ぶ」と強調した。トランプ米大統領もツイッターに「巨額減税に一歩近づいた。クリスマス前の署名を楽しみにしている！」と声明を出した。

　上下両院は4日以降に両院協議会を開き、税制法案の一本化作業に入る。焦点の連邦法人税率については両院とも35%から20%へと一気に下げ、日本やドイツ、フランスなどに比べて低水準にすることで決着した。

　ただ実施時期は上院が2019年、下院は18年と1年ズレがある。上院は減税規模を10年で1.5兆ドルに制限すると決議済みで、財政の大幅な悪化を避ける必要がある。法人税率を15%下げると年1500億ドルの税収減となるため、時期を1年遅らせる効果は大きい。

上院は与党・共和党が過半数ぎりぎりの52議席しか持たない。このため法案の一本化は上院案が軸になるが、下院の保守強硬派「フリーダム・コーカス（自由議連）」は、早くも減税の後ろ倒しに反対姿勢を表明。同議連は繰り返し下院審議の波乱要因となってきただけに、調整が難航する可能性もある。

　両院は米企業の海外所得への課税を原則として廃止することでも一致した。米税制はやや特殊で、企業が海外で稼いだ利益にも税を課す「全世界所得課税方式」だ。米企業は海外子会社から配当を受ける際に35%の高税率が課せられる（海外納税分は除外）ため、海外に2.5兆ドルもの資金をため込んだままだった。

税制法案が成立すればこの配当への課税が原則なくなる。米企業は海外留保資金を本国に戻して設備投資や企業買収に充てやすくなり、株主への配当増などで株価などの押し上げ効果も期待できる。実際、05年に時限立法で還流資金の税率を下げた際には、海外からの資金還流が前年比3.7倍と大きく増えた。

　一方で個人所得税の見直しを巡っては、両院に細かな違いが残る。現行制度では7段階の税率区分（10～39.6%）を、下院案では4段階（12～39.6%）に簡素化する。上院は7区分を残すものの、最高税率は38.5%に下げるとした。子育て世帯の税控除などの扱いでも違いがあり、法案一本化は簡単ではない。

　法人税率の大幅引き下げはレーガン政権下の1986年以来で、トランプ氏の最大の選挙公約だ。米政権はロシア疑惑を巡って再び大きく揺さぶられているが、年内に法案が成立すれば、トランプ氏にとって初めての大型公約の実現となる。

週末読書：米経済、次のリセッション入りは2019年終盤か－グッゲンハイムが予想(Bloomberg)

• 景気後退入り２年前に株価は上昇し、１年前から下げる－報告
• リターンは来年も堅調だが、ディフェンシブに転じる用意を

株式相場は概してリセッション（景気後退）の２年前に上昇し、１年前から下落する。このモデルに照らせば、米国経済は2019年終盤にもリセッション入りする可能性があると、米投資会社グッゲンハイム・パートナーズが予想した。

　　2900億ドル（約32兆6200億円）余りを運用するグッゲンハイムがこのほどまとめた報告によると、近い将来に景気後退入りするリスクは低いが、長期のリスクは高まっている。18年も堅調な投資リターンを稼げる可能性はあるが、投資家はクレジットスプレッド拡大と株価のバリュエーション低下に備え、１年以内にディフェンシブなポジションへと転じる準備をするべきだと呼び掛けた。

同社のグローバル最高投資責任者（ＣＩＯ）であるスコット・マイナード氏ら、この報告の著者は「過去５回の景気サイクルでは、景気後退入りの２年前から１年前までの１年間でＳ＆Ｐ500種株価指数は平均16.2％上昇していたが、最後の１年間は3.8％下落した」と指摘。このモデルに基づくと、19年終盤から20年半ばに次の景気後退が始まることになるという。

グッゲンハイムは失業率と自然失業率との差、米国債利回り曲線、金融政策のスタンスなど６つの先行指標を分析。この結果、まだ２年程度は米国経済に拡大の余地があると示唆されたとしている。同社は1970年から2007年までの間に景気後退が始まった５つの景気循環を調査した。

正しいと思われる。私も同様に思考する。

投機の代償 ｰビットコインで逝ったひとｰ

ビットコイン、全体の騰勢から見ると僅かにこれだけの下落です。屁でも無いだろ？ｰｰいや、そうでも無い様です。

これで死ぬ人がいる。一攫千金を夢見て異常なレバレッジで異常なテーマを買う。バブル。

この下落が本格的なビットコインの終焉か分からないけど、終わる時の悲劇はこの程度じゃ済まない事だけは分かります。

イケハヤブログに切なすぎる、泣き声動画があります。一夜で-2,800万円の人。普通のサラリーマンなんでしょう。

ビットコインFXで2800万溶かした人がニコ生で落胆して涙を流している。ネットではいくら儲かったとか景気の良い話が表に出やすいけど、大きく負けている人もいる。彼から学べる事は欲をかかないで全財産投資に回さない事、生き残る事を常に頭にいれる事。https://buff.ly/2Ao7NSk　(←youtubeリンク) 

初心者の方は一度通しで見ておくと良い(見るべき)と思います。先々で何かの役に立つと思います。

私もあるもんな、全力投資する瞬間が…


投資と投機の区別を
理性と欲望のコントロールを