みずほ総合研究所は四半期毎に発表している『内外経済見通し』の改訂を行った。
下記の図表は今回の世界経済予測の総括表である。2017年成長率の見通しでは、欧州とアジアの多くを上方修正したので、世界中で死角を探すのが難しい状況だ。
実体経済の改善の効果が世界貿易を通じて波及し、さらに株式市場を中心とした資産市場の改善がマインド改善に寄与する好循環が世界規模で生じている。
2017年の世界経済については、年初来、次の5つの回復要因を挙げてきた。第1は、中国の景気回復。第2は、ITサイクル中心とする製造業の回復。第3は、政策ミックスが、金融一辺倒から財政重視の潮流に転じたこと。第4は、米国のアニマルスピリットの回復。第5は資源価格の底入れであった。
今回、この5つの要因を改めて検証したが、どの要因も続く恵まれた状況である。前回(8月)の見通しは不安材料として、中国とITの天井感を指摘したが、今回はこうした不安も後退した。
昨年来、世界経済を象徴した、「3低(3L):低成長、・低インフレ・低金利」のうち、成長率は回復が生じたものの、残る2つの「L」、「低インフレ、低金利」は残存した
新常態の継続であると言ってきた。これは金融の緩和基調に支えられるため、今後の不安要因としては、利上げペースの早まりと、依然として存在する中国の過剰から合理化圧力での減速だろう。
下記の図表は主要国のグローバル製造業PMIの推移である。足元ではどの地域も回復し、世界指数は2011年以来の水準になっている。
先述のように、2017年の改善の起点は中国やITの回復にあったが、この動きが世界各地に波及し、さらに金融の緩和基調も続く中で、世界的株高の資産効果がマインドを改善させるという好循環が生じている。
下記の図表は世界の半導体の売上高である。足元まで増加傾向が継続しており、当面は底堅く推移すると予想される。
今日、米国を中心に株式市場は史上最高値圏にある。欧米の中央銀行が出口を志向しても緩和基調を続ける中、株式市場の活況と低金利が共存するゴルディロックス状況の新常態になっている。
こうした居心地良さが今回の特徴だが、引き続きそこに死角はないかを丹念に探っていく所存である。
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宮田直彦さん(MUMS)
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